お金を借りる方法

入院費のお金を借りる、病気になった時の費用を賄う方法

入院費のお金を借りる!病気になった時の費用を賄う方法

「健康には自信がある」という方でもいつかは入院が必要になったり、手術をしなければならなくなったりする日が来ないとも限りません。実際に入院や手術となれば、治療費や薬代などのほか、ベッド代や食事代などの入院費も用意しなければなりません。

入院が長引けば、入院中の衣類や身の回りの品も揃えなくてはなりません。入院となると、実際どれくらいの費用を用意しなければならないのか不安になります。

そこで、入院すればどれくらいの費用が掛かるのか、お金が無い時はどうすればよいかなどを紹介しますので参考にして下さい。

入院費用はどれくらい必要?

一口に入院費用といっても、病気の内容によって、どのような治療が必要なのか、また入院する期間がどれくらいなのかによって違ってきます。

病気や負傷で治療を受ける場合、通院なら「治療費+薬代」だけですが、入院となるとこまごました費用も必要になります。まずは具体的な金額を出す前に、どのような費用が発生するのかを考えてみましょう。

入院した場合の費用内訳

入院した時の費用として、

  • 「治療費」
  • 「入院基本料」
  • 「差額ベッド代」
  • 「食事代」
  • 「その他」

が必要になります。

治療費

薬代も含めての治療費で、注射や点滴、投薬などのほか、医師の指示によって行われるさまざまな処置や、各種検査費用が含まれます。

また場合によっては手術やリハビリのための費用を考えておかなければなりません。

入院基本料

入院すると「1日いくら」で計上される基本料金で、医師の診察や看護師の看護、室料や寝具代なども含んだ費用で、病棟の種類や看護師の人員配置の状態によって、費用が変わってきます。

差額ベッド代

入院した時、基本的には「大部屋」に入ることになりますが、2人部屋や個室などを希望した場合「差額ベッド代」が発生します。

個室や特別室などを希望した場合は追加料金が発生します。

その他

マネー案内人
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実際に入院生活を始めると、上に記載したものとは別に、こまごまとした費用が必要になります。

入院中の着替えや、退屈しのぎに読む書籍や雑誌、テレビが有料制になっている病院もありますし、許可が出れば病院食以外に嗜好品などの購入費用が発生します。

このような細かい出費が重なると、案外馬鹿にならない出費になります。

公益財団法人生命保険文化センターが 平成28年度「生活保障に関する調査」において「直近の入院時の1日あたりの自己負担費用」を発表しているので、それを参考にすると、入院時の1日当たりの自己負担費用は

入院費用(1日当たり
5,000円未満 12.5
5,000円~7,000円未満 8.3
7,000円~10,000円未満 13.7
10,000円~15,000円未満 24.5
15,000円~20,000円未満 7.9
20,000円~30,000円未満 14.1
30,000円~40,000円未満 6.9
40,000円以上 12.0

というデータが出ています。

最も多いのが10,000円~15,000円で、平均すると1日あたりの入院費は19,835円になります。ただし、20,000円以上でまとめると33,0%となり、全体の3分の1の方が高額の入院費を払っている事になります。

入院期間はどれくらい?

どれくらいの期間入院していたかを見てみると

入院日数
5日未満 17.5
5~7日 25.4
8~14日 25.1
15~30日 19.5
31~60日 6.6
61日以上 5.9

という結果となっています。

入院日数で最も多いのが8~14日で、平均日数は19.1日になります。ただし、入院日数が5~30日をまとめると全体の70%にもなるので、一度入院すると2週間~4週間は入院が必要という結果になります。

入院費が払えない時に使える便利な制度

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入院日数や出費から計算すると、1回の入院で必要な費用は、平均45万6千円になります。

実際それだけのお金をすぐに用意する事は難しいですが、入院費が払えない時に利用できる制度があります。

入院や手術で利用できる便利な制度は

高額療養費制度

高額療養費制度とは、病院の窓口で支払った医療費が一定限度を超えた場合、医療費として支出したお金が戻ってくる制度です。

高額療養費貸付制度

医療費は通常3割負担で支払いますが、高額になる事もあります。

そんな時に役立つのが高額療養費貸付制度で、後日受け取る高額療養費に基づいて、無利子で借りられる制度です。

傷病手当金制度

病気や負傷で会社を休まなければならなくなった時、<最長1年6ヶ月目まで、手当金を受けとることができる制度です。

無料低額診療事業

低所得者などに医療機関が無料または低額な料金によって診療を行う事業で、「低所得者」や「要保護者」「ホームレス」「DV被害者」などの生計困難者が無料低額診療の対象になります。

これらの公的制度が利用できれば、入院をすることになったからと言って、治療費を心配する必要はありません。

公的制度以外でお金を工面する方

高額医療制度を利用すれば、結果的にお金が返ってくるので、当然ですが個人で負担するお金は少なくなります。しかし、中には「お金が返ってくるまで待てない」という方もいます。

そんな時でも、入院費用を工面する方法はあるので、心配する必要はありません。

クレジットカードで精算する

入院費の一時立て替えとなると、生活に負担がかかる事も少なくありません。

親や身内に頼むという方法もありますが、その方法は気が引けるという事もありますし、親や身内に負担を掛かるのはおすすめできません。

そんな時に利用できるのが、クレジットカードです。病院によってはクレジットカードでの支払いが可能な病院もあるので、受付でカードが利用できるか聞いてみる事をおすすめします。

たとえクレジットカードで精算できなくても、クレジットカードのキャッシング枠を利用すればお金が借りられるので、一時的にお金を借りてそれで精算するという方法もあります。

カードローンを利用する

入院費にかかる費用は一時的にカードローンを利用するという方法もありますカードローンは消費者金融や信販会社、銀行でも申し込みが可能で、入院費が工面できないと分かった時に申込をすれば、すぐにお金が借りられます。

カードローンをおすすめするのは、申込で保証人や担保は不要で、本人の信用度だけでお金が借りられるので、人に迷惑を掛ける事がありません。

カードローンは一度契約すれば、限度額の範囲内でいつでも何度でも借入が出来るので、入院費以外に日常生活の中で「急にお金が必要になった」と言う時でも、すぐに借りられるという利便性があるので、ゆとりのある生活が出来ます。

ただし、クレジットカードやカードローンの金利は高めになるので、公的制度でお金が下りてくるまでの短期間で利用することが重要です。

まとめ

日頃から怪我や病気で入院しなければならなくなるという事は、自分に限った事ではありません。家族や両親が入院する事もあると考えて、普段から医療のための貯蓄が出来ていれば何の問題もありません。

しかし、怪我や病気でいつ入院する事になるか誰もわかりませんし、突然入院しなければならない時もあります。そんな時に一番気になるのは入院費や治療費で、最初に思い浮かぶのは「費用をどこで工面すればよいのか」という事です。

入院費を工面する方法は色々ありますが、公的制度を利用するのが一番ですし、カードローンを利用する時は、一時的な借り入れとして利用することをおすすめします。

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