アレルギー疾患の増加へ本格対策!厚労省協議会、基本指針の了承へ!
アレルギー疾患増加しています。
そのため厚生労働省のアレルギー疾患対策推進協議会が本格的に対策を検討しています。

そして「アレルギー疾患対策の推進に関する基本的な指針」が取りまとめられました。

もともと2014年にはアレルギー対策基本法が交付されています。
その中で厚生労働大臣に対してアレルギー疾患対策基本指針を制定するように指示していました。

アレルギー疾患対策の指針の内容とは

アレルギー疾患の増加へ本格対策!厚労省協議会、基本指針の了承へ!についてのイラスト 国民の2人に1人は何らかのアレルギー疾患を持っているとされています。
今回制定された指針の内容にはアレルギー疾患の原因となるアレルゲンを回避するための対策を講じる、アレルギー疾患医療の体制を整えるなどが挙げられています。

また指針では国民に対する知識の普及や予防に対する知識の向上、医療提供体制の確保、アレルギー疾患の調査・研究の各分野に対しての取り組み方針も具体的に定めています。

その中で学校教育や社会教育の中でアレルギー疾患に対する学習を提供できるように国を始め自治体にも協力を求め、アレルギー疾患の治療に関する拠点となる医療機関を整備し、地域医療との連携を図るといった内容も含まれています。

増え続けるアレルギー疾患に対して

食物アレルギーがある子供が給食などでアレルゲンを口にし、アナフィラキシーショックを起こすということも多くなっています。
もし食事をして呼吸困難やじんましんなどが出た場合にはエピペンと呼ばれる注射を打ち、受診するのが一般的ですが、教育現場ではなかなかエピペンに対する知識が普及していないのが現状です。

しかしアナフィラキシーショックは命に関わる重篤なことにつながってしまうために速やかな対応が必要になります。
そうしたことをしっかりと理解してもらうための講習会を開催するよう求めています。


また現在はエピペンを自己所有しているのですが、学校でも万が一を想定して保管していくことも検討しています。

まとめ

大気汚染や食生活の変化などによりアレルギー疾患を持つ人たちが増えています。
そのため国を挙げての対策を検討しなければいけない状態です。

そして子供たちのアレルギー保有も多くなっており、給食などでの事故も増えています。

現在、学校の教職員などに向けてアレルギーについての研修も行われていますが、まだまだ不十分です。

アレルギー疾患に誰がなってしまうのかも分かりません。
そうしたことを理解し、皆が知識を持つことで取り巻く環境も変わってくるのかもしれません。


2016年12月9日 12:00


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