救急搬送は65歳以上の高齢者が半数を占める。
救急搬送のうち、65歳以上の高齢者が半数を占めているそうです。
この時に必要不可欠なのは在宅系救急医の連携です。
在宅で生活をしている時の医療フォローは在宅医が担当しています。

しかし在宅生活中の情報が救急隊に伝わらない時には少ない情報の中治療をする、望んでいない延命治療をすることになるかもしれません。
こうしたケースにならないようにするためには在宅医と救急医の連携が必要になります。

在宅医と救急医との連携 

高齢者の救急搬送は65歳以上が半数を占める。必要不可欠な連携。 救急搬送される人のうち、半数以上が65歳以上の高齢者となっています。
その中には在宅で介護や医療のフォローを受けている人、看取りをすると決めて生活をしている人など様々なケースがあります。
しかし中には救急搬送を躊躇してしまい、治療後も自宅に戻ることができないケース、希望していなかった延命治療を受けることになってしまったケースなどもあるそうです。

そして受け入れる病院側にも悩みがあります。
在宅で医療フォローをしていた在宅医と連絡が取れずに医療情報が不足し、手探りでの治療になってしまうことが挙げられます。
また治療後も戻ることができないというリスクがあるため、受け入れ事態に躊躇してしまうこともあります。

在宅と病院の連携を図るために

上記のような課題に対して発足したのが、日本在宅救急研究会です。
在宅医療を行う診療所と救急を担う病院の意思とが集まって構成されています。

この研究会の中心となっているある病院では在宅医療を担当している診療所と連携を図っています。
在宅生活をしている方が急変した場合に、家族はまず診療所の医師に状態を伝えます。
そしてその後診療所の医師が救急搬送先の担当医にその情報と今までの経過、本人や家族の希望を伝えていきます。

また退院前には家族や在宅医、病院側の担当医などが一同に会し、入院中の様子や退院後に必要な医療フォロー、介護サービスなどを話し合い、準備をしてから退院になります。

この取り組みを始めて1年間で、救急搬送された(紹介した)患者さんのうち、約9割が自宅に戻り、再び在宅生活を送ることができるようになりました。

まとめ

地域包括ケアシステムが注目されている中、こうした在宅医と救急医の連携は必要不可欠になります。
そしてしっかりと連携ができているということは在宅生活のフォローを中心にしている家族にとっても安心ですよね。
この取り組みが幅広い地域で行われるようになって欲しいものです。


2018年1月30日 17:00


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