データ利用で脳卒中の地域差縮小へ!
2010年度に開始された厚生労働省の研究チーム「J-ASPECT Study」では、脳卒中に関する様々な全国的なデータを収集し、分析することで、診療態勢整備や、各病院の診療レベルの底上げを目的にしています。その内容について、詳しく見ていきましょう。

研究の目的

データ利用で脳卒中の地域差縮小へ!についてのイラスト 脳卒中は日本人の死亡原因の第4位となっています。さらに寝たきりの高齢者の3割が脳卒中によるものになっています。日本は医療が充実しているはずですが、高齢者の寝たきりの原因にもなる脳卒中の治療に対し、どのような診療が行われているのか、医療資源が足りているのかなど診療に対する全体像の把握が出来ていませんでした。そこで、診療態勢整備や各病院の診療レベルの底上げの対策の基盤とするため、全国的なデータの収集、分析に取り組む事になったのです。

データの収集方法・利用方法

米国で運用されている包括的脳卒中センター(CSC)の要件についての充足率アンケートを、日本脳神経外科学会などの脳卒中診療施設調査に参加した全国749の病院を対象に行いました。どんな手術を実施しているか、集中治療室などの施設、教育体制などの25項目の回答を点数化(CSCスコア)し、各医療機関のセンター機能のレベルを分かりやすくしました。
また分析結果は、それぞれの医療機関に戻され、各機関は自施設の課題がわかるようになり、改善に生かせるようになりました。その事により、脳梗塞や脳内出血の死亡率が減少傾向となり、各施設のCSCスコアが改善されました。
そして以下3つの指標を総合的に判断する取り組みが進むようになりました。

構造指標

施設や専門医が整っているか

プロセス指標

標準的な治療法が守られているか

アウトカム指標

治療結果としての死亡率

まとめ

全国的に集められたデータの分析により、現在も脳梗塞や脳内出血の死亡率の低下に繋がっています。今後さらなるデータ集積や分析により、脳卒中治療レベルの向上が図られ、治療による地域格差の縮小に繋がるものと思われます。また、日本脳卒中学会では、脳卒中対策基本法の法制化を求めています。この基本法が出来る事により、より透明性の高いデータの集積が可能になり、高度な医療へ進む可能性が高まって行くと考えられます。
参考元:読売オンライン


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