地域包括ケアと病院の協力でより良い療養を!
各自治体で地域包括ケアシステムが進んでいます。また、それに合わせて各地で地域包括ケア病棟を新設する病院が増えてきました。この病棟は、急性期の治療を終えた地域の患者を受け入れ、在宅治療とつなげていくための位置付けとされています。 これからますます高齢化が進みます。その中で病院の受け入れには限界があります。そのため自宅での療養生活には欠かせない存在なのです。

住み慣れた地域で生活をしたい

地域包括ケアと病院の協力でより良い療養を!についてのイラスト 高齢化社会が進み、団塊の世代が後期高齢者になる2025年には高齢化が40%になると言われています。その中で病院や施設だけで過ごすことは難しく、やはり地域での生活というのが基本的な柱となります。しかし、地域での生活ができたとしても病気やけがをしてしまった時は自宅での生活は難しくなるでしょう。そのような時に、地域包括ケア病棟へ入院するのです。また、入院をしてしまうとなかなか本人の情報が伝わらなくなります。病院では家族やケアマネジャーからの情報に頼るしかありません。また介護事業者側も家族からの情報で病院での様子を知ることしかできないのです。このような状態であると、いざ退院となった時に入院前と状態はどう変わったのか?現在の病状は?在宅での生活で注意することは?など知りたい情報はいくつもあるのに不十分になり、在宅生活に支障が出てしまうのです。

在宅でのサービスとの連携

地域包括ケア病棟では、地域の医療機関やケアマネジャー、介護サービス事業者などとの連携が必要になります。入院中の情報はもちろん、在宅で生活していた時の状態や様子、サービス利用時の状況などを伝えることで本人の状況が途切れなく病院など、どの事業者でも知ることができ統一した援助ができるようになるのではないでしょうか。情報が得られなければ、在宅生活でまた体調を崩してしまうことも考えられます。
このような統一した援助を行うことで、身体状況が改善し、退院した際にまた在宅で同じように生活ができるようになるのです。介護事業者側も病院での生活状態を知りたいものです。しかし、入院中の状況については家族からの情報に頼るしかなく、十分とは言えないでしょう。また介護事業者側から問い合わせても、個人情報の関係から制約があり、一般的には教えてもらえません。

最後に

今後の超高齢化社会に向けて、住み慣れた自宅で生活することはとても大切になります。しかし、人間なので時には医療が必要になります。その時に病院と密に連携が取れる地域包括ケア病棟であれば、退院後の在宅復帰も支障が少なくなるでしょう。今後、必要になる医療と介護の形といえるかもしれません。


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